目次
パーソナルジム経営は儲かるのか？現状は？
パーソナルジムとフィットネスジムの違いとは
ジムには大きく分けて、スポーツジム・フィットネスジム・パーソナルジム（パーソナルトレーニングジム）があります。スポーツジムでは自分の好きなようにトレーニングや運動ができ、フィットネスジムではジム系のマシンのほかにプールやスタジオなどを使えたり、トレーナーに指導してもらったりすることができます。パーソナルジムの場合は、1人1人にトレーナーがつき、個人に合ったメニューと細かい指導を受けることも可能です。
小規模ジムの躍進とターゲットの多様化
ジムは広いスペースに大型のマシンをたくさん用意するというイメージがあるかもしれません。しかし、全国展開する小規模ジムの知名度が上昇してきたことにより、ワンルームなどこじんまりした施設・設備のジムの認知度が上がってきています。そのため、少ない初期投資でもスタートできるようになりました。また、かつてはジムの利用者というと、20～40代ぐらいの男性のイメージが強いものでした。しかし、近年はジムの種類や業態が多様化し、ジムに通うハードルが下がったこともあり、スポーツをしている学生や健康維持を目指す高齢者、美を目指す女性など、利用者の層が拡大しています。
パーソナルジム開業に必要な資格とは？
パーソナルトレーナーとして独立し、ジムを開業するには、特に資格は必要ありません。しかし、持っておくと有利な資格があるので紹介いたします。 パーソナルトレーナーとして有名な資格を持っておくと、利用者の信頼につながりやすいです。どのような資格があるのか、例を紹介します。
パーソナルジムの利用者の信頼につながりやすい資格
- NESTA-PFT（全米エクササイズ＆スポーツトレーナー協会認定パーソナルフィットネストレーナー）
- NSCA-CPT（NSCA認定パーソナルトレーナー）
- CSCS（認定ストレングス＆コンディショニングスペシャリスト）
- NATA-ATC（全米アスレティックトレーナー協会認定アスレティックトレーナー）
- JATI-ATI（日本トレーニング指導者協会認定トレーニング指導者資格）
持っておくとジム経営を有利にする国家資格「FCM技能検定」
FCM（フィットネスクラブマネジメント）技能検定という、技能士の国家資格を取れる検定もあります。1級から3級まであり、ジムの店舗運営・現場でのサービス・統率力など、幅広い知識と技能が問われます。
パーソナルジム開業に必要な届出
パーソナルジムを開業する際、規模や設備によっては法律の関係で行政に届出をする必要があります。各都道府県の自治体のページを確認しましょう。
- 建築基準法・都市計画法：地方公共団体（都道府県・市区町村）
- 消防法：消防署
- 食品衛生法・公衆浴場法：保健所
パーソナルジム開業の２つの方法
①自分で起業しジム開業する
1つめは、自分で起業してパーソナルジムを開業する方法です。オープンするまでに準備することが多く、集客も自分でしなければなりません。さらに、軌道に乗るまでは、開業資金やランニングコスト（運営資金）など金銭面の負担・不安もつきものです。
しかし、自由にコンセプトやターゲットを決めて、設備・内装・店舗のイメージなど自分の理想の形をつくり上げられるという楽しさもあります。
②フランチャイズ契約をする
フランチャイズ本部(フランチャイザー)に加盟金を支払い、オーナー(フランチャイジー)としてジム開業をする方法です。自分で起業する方法に比べ、店舗のコンセプトや設備などへの自由度は低い傾向にあります。しかし、すでにブランド化されているので、店舗の運営に集中することができ、集客もしやすいでしょう。
パーソナルジムを開業するために必要な準備
ジム開業時にかかる初期費用(イニシャルコスト)
ジム開業にはおよそ300～400万円の費用が必要です。ジムの開設にかかる初期費用の300～400万円の内訳は以下のとおりです。(※開業するジムの規模やエリアによって異なります。)
- 内装費 50～80万円
- 集客準備 30～50万円
- 物件費用 家賃×5か月分
- マシン 約50万円
- キャンペーン費用 (値引き額×人数)
物件費用の家賃などは都心か、地方で開業するかによって倍以上の差が出てきます。また自宅マンションの1室をプライベートジムにするのか、賃貸でテナントスペースを借りてジムを開業するのかによっても大きく変わります。1部屋分のスペースからでも開業できるのがパーソナルジム事業の参入しやすいところです。
※マンションの1室を使って行うパーソナルジム開業はここ数年、厳しくなりつつあります。主に騒音問題などが理由に挙げられ、不動産業者はパーソナルトレーニング目的の利用者に厳しいので気を付けましょう。
ジム開業後にかかるランニングコスト(運転資金)
およその目安として70～80万円のランニングコストがジム経営には毎月かかります。毎月のランニングコストを支払えるように安定した資金繰りができる準備しておきましょう。
- 人件費 (1人の従業員につき20万円～)
- 家賃 (物件によって異なる。)
- 広告費(集客コスト)
- その他、ジムの維持費
ランニングコストは大きく固定費と変動費の2つに分けて考えることができます。
固定費は家賃や人件費など、基本的に大きく下げることができないコストであり、ランニングコストのうちの約60％を占めます。対して変動費は広告やPRなどにかかる費用で、やり方によっては費用を抑えることができます。
例えば集客を広告に頼りすぎると、よりランニングコストがかかり資金を圧迫してしまいます。そのため開業前から広告以外にも集客できる見込みを準備しておきましょう。
Web集客や口コミ集客など、複数の集客方法を準備しておくと「ランニングコストが払えない」といったリスクを回避できます。ランニングコストは開業したタイミングで4か月分は用意できているのが理想と言われています。
②ジムのコンセプトを決める
はじめに、どんなジムにするかというコンセプトを決めましょう。ジムのコンセプトを明確に決めておくことは、ターゲット選定やブランディングにも必要です。ダイエットに特化したジム、アスリート向けのメニューを提供するジム、女性専用ジムなど、需要も考慮しながら設定します。
③開業する地域をリサーチする
開業を考えている場所の土地柄も重要です。競合の有無や勝算があるかどうか、住民の属性など、事前にきっちりリサーチしましょう。
例えば、住民のほとんどが高齢者である地域に若者向けのジムを開いても、すぐに経営が立ちいかなくなる可能性があります。また、パーソナルジムは一般的なジムより利用料が高いため、高所得者層が住んでいるかも調査しましょう。その地域でオープンした場合に安定した集客が見込めるかという点は、開業にあたって非常に大切です。
④集客方法を考えておく
パーソナルジムに限らず、経営というものは、お客様に利用してもらわないと成り立ちません。たくさんの利用者に来て頂くため、集客方法はしっかり考えておきましょう。広告・SNS・口コミなどさまざまな方法で、多方面からアプローチするのがおすすめです。
⑤ターゲットの選定
どんな客層に来てほしいのか、というターゲットの選定も重要事項です。男性なのか女性なのか・年代・ジムを利用する目的など、ターゲットを明確に決めておかないと広告やSNS運用でも発信内容がブレてしまい、効果が薄れる可能性があります。自分の強みを活かしつつ、需要にも合ったジムを開きましょう。
⑥どんなサービスを提供するか？
ターゲットの絞り込みができたら、自店が提供するサービスの内容と強みを明確化しましょう。トレーナーとしてのスキルや知識はどれぐらいあるのか、具体的にどのようなメニューを提供できるのか、自店に通うと利用者がどんなメリットを得られるのかなどを決めましょう。集客にも繋がる内容なので、しっかりと軸を持つことが大切です。
⑦価格のバランスを見極める
パーソナルジムでは、入会金や月会費などが収入源になります。高すぎると入会してもらえず、安すぎると経営がうまくいかなくなる可能性があるため、バランスの見極めが大切です。都市と地方では経営コストも異なりますし、競合の数にも差があるため、料金の設定は地域やターゲット層によって変動すると考えておきましょう。
