エステサロンを開業するために必要なこと

エステサロン開業に必要な資格はない

美容師や理容師とは異なり、「エステティシャン」という国家資格はありません。つまり、極端に言ってしまえば誰でもエステサロンを開業することができます。しかし、信頼されるサロンを継続的に運営していくためには、専門の知識と技術、経験が必要なのはいうまでもありません。民間の認定資格を取得しておくことは客観的な信頼を確保するための１つの武器となります。たとえば多くのエスティシャンが所属する日本エステティック協会でもエステに関するさまざまな認定資格を用意しています。

エステサロン開業までの流れ

①エステサロンのコンセプトを決める

「エステサロン」と一言で言っても、フェイシャル（顔）を扱うのか、ボディー（体）を扱うのか、また痩身や脱毛などサービス形態もさまざまです。自分が持つスキルや経験と照らし合わせながら、どんな人にどんなサービスをおこないたいのかを明確にしておくことが大切です。またその特性や客層、地域性にあわせて店舗の内装や雰囲気も決めていきます。

②エステサロンを開業する場所を決める

エステサロンを持つには、①土地を探して新築する、②店舗物件を探して借りる、③自宅を改装する、などの選択肢があります。エステサロンに相応しい立地は地域によっても異なります。都市部であれば駅から徒歩圏内などアクセスの良さが必要になるでしょう。郊外であればその地域の幹線道路沿いなどのほうがよい場合もあります。隠れ家的なエステサロンにするのであれば住宅街を選ぶという方法もあります。また、居抜物件を借りて前の借主が使った内装をそのまま使用するか、自分好みにリフォームするかどうかでかかる費用が大きく変わります。

③開業資金を準備する

開業資金の内訳として大きく占めるのは、敷金、保証金、リフォーム費用です。その他、エステサロンを運営していくのに必要なエステ機器や備品、タオル等の消耗品や広告宣伝費があげられます。まずは、自分が希望する場所で開業するにはどれぐらいの費用がかかるのか具体的な費用を算出しましょう。その上で、資金を貯めるか、あるいは日本政策金融公庫などで融資を受けるかなどを検討します。補助金などの情報もうまく活用しましょう。

④広告宣伝活動をする

広告宣伝活動はサロンのオープン前から開始できます。サロンを建設中の場合にはその場所にオープン予告の看板を設置するのも効果的な宣伝となります。また、チラシのポスティングやWEB広告の出稿は費用がかかりますが、SNSによる情報発信は自分でできる宣伝活動です。すぐに集客へと結びつかなくてもアカウントを用意してコツコツ更新をしてみましょう。

⑤開業届けを提出する

開業する日時が決まったら、地域の税務署へ「開業届」を提出します。屋号も必要となるので予め決めておくようにしましょう。

エステサロン開業にかかる費用

賃貸として物件を借りる場合、敷金・礼金として家賃の4~6ヶ月分、保証金は家賃の1年分という場合もあります。例えば家賃が20万円であれば敷金・礼金だけで80万円~240万円が必要です。さらに内装工事をおこなう場合、一般的な20坪程度のエステサロンであれば100万円~300万円程度といわれます。また、月単位・時間単位で借りられるレンタルサロン（シェアサロン）もあります。まずはそこまで費用をかけずに腕試し的に独立したいという場合に利用するのも１つの方法でしょう。その他、ベッドやキャビネット、家具などのエステの施術に必要な設備、備品で10万円～30万円、タオルやアルコール、ユニフォーム、感染症対策グッズなどの消耗品で数万円程度がかかることも忘れずに計算しておきます。

＜まとめ＞エステサロンを開業するために必要なこと

エステサロンを開くために必要な国家資格はありません。ただし、民間の資格を得ておいたほうが自分のサロンの特徴を打ち出せたり、顧客の信頼を得るためには得策といえそうです。また、エステサロン開業の基本的な流れは他の分野のお店とさほど変わりません。しかし数あるエステサロンのなかで自分のサロンを選んでもらえるだけの理由となる強みをいかに打ち出すかは時間をかけて検討すべきでしょう。エステサロン開業費用で大きく占めるのは土地・店舗に関わる部分ですが、それ以外にも例えば数百万円する脱毛マシンなどエステ機器に費用がかかるケースもあります。どんな施術をするか、までどこまで機器に投資するのか慎重に検討した上で判断するようにしましょう。